ソニック850

野生植物は、現代の園芸植物の発展に計り知れないほど貢献してきました。

不滅の人気を誇るチューリップはそのよい例です。

チューリップには、園芸植物として、長く有名な歴史があります。

ずっと昔、オランダ人がチューリップ栽培を独占する以前は、ペルシア人やトルコ人がこれらのすばらしい球根を栽培し、チューリップの美しさを称える詩を書きました。

オランダ人がチューリップを栽培しはじめたとき、いくつかの種類が、他の種類よりも高い値段で売れることに気づきました。

このようなプレミアム付きの球根は、購入することができ、それゆえに流行するようになったのです。

しかし実のところ、そのようなチューリップは、白、黄、あるいは、海老茶色か茶色の筋が入ったクリームといった、鮮やかさを欠いた花色のものでした。

ウイルスに感染しているため、明るい色の発色が阻害されていたのです。

しかし、ウイルスはその当時まだ発見されておらず、それらの花が病気にかかったものであるとは思われませんでした。

過去200年間、いろいろ異なったチューリップの流行がありましたが、著しい改良が行なわれるようになったのは1936年からです。

洋服やヘアスタイル、家具、その他、何にでも流行があるように、花や植物にも流行があります。

花には、気まぐれによる流行り廃りというものもあります。

花の流行は、社会的な慣習に左右されることがあります。

大英帝国が最盛期であったビクトリア朝期は、黄色い花にとってよい時期ではありませんでした。

黄色は、臆病を象徴する色でした。

黄色のパンジー、マリゴールド、チューリップの花壇さえ例外ではありませんでした。

その当時、イギリスの公園に、黄色の花だけからなる植え込みをつくるものなど1人もいなかったのです。

黄色い花にまともに向き合ったのは、常識とはかけ離れた行動をとることで有名だったイギリスの牧師だけでした。

牧師は黄金色のスイセンを作出し、このスイセンはやがて春の使者と呼ぼれるほど、名の通った園芸植物の1つになりました。

今世紀になって、大胆でモダンであることがもてはやされるようになると、花の色は、明るく、鮮やかで、力強いことが要求された。

誰も、たとえば、寝ぼけた赤色のデージーや、まわりが紫色にぼやけた赤いバラを好みはしなかったでしょう。

今日では、未来はもはや、そんなに明るくなくユートピアでもなくなったので、深紅色のシネラリアとか、ラベンダー色のアルストロメリアや紫色のバラの花束に、感嘆のため息をつきます。

明日の流行は何でしょうか？

もっと大事なことは、いま流行している花だけを保護するとしたら、次に流行する花をどうやってつくり出すのでしょうか？

生産のドーピングは、あらゆる規制緩和(買収はとりわけその発現です)に固有な原因と同じ原因から生じています。

というのは、諸個人を現行のさまざまな制約から解き放つためには、新しい規制はいささかも必要ではないからです。

個人的な目的のために権力を流用して、他人から価格の支払いを受けるのとひきかえに他人が禁止や義務を受けることのないようにしてやるだけでよいのです。

それゆえ自由主義を無条件で信奉する者のなかに、不当に抑えられている自発性の急増を容認するような無政府主義的な実践の支持者が見られるのは、驚くべきことではないでしょう。

買収の価格が表明され、その支払いがおこなわれることは、権力の流用を目的として権力が売買される新しい市場が機能していることを物語っています。

このような正常な事態への復帰をなぜ憂慮しなければならないのでしょうか。

本来異常に禁欲的な「買収のない」社会システムが資産を築き上げ文句なしに人を魅了しつつより解放された生活志向をとりもどす、ということにノスタルジアを感ずる者がいるとしたら、それはみずからの偏見にとらわれた心配性の者だけでしょう。

それ以外のすべての者にとっては、楽観論がはるかに通用しているように思われます。

資本主義はその成熟期になって、買収のなかに新しい活力を見いだすでしょう。

それは新しい偉業をなしとげるのにふさわしい若返り法の秘薬です。

熱狂の高ぶりが激しい者は、この治療費がもどってくることさえ予測します。

このような臨床所見が成功するためには、すでに高度の発展水準に達した諸国における、生産能力と所得分配に対して買収の一般化が及ぼす諸効果が運よく結合するということが必要なのです。

以上の二つの波は、たがいに補完しあって買収をつぎつぎとくりひろげます。

逆説的なことに、社会主義諸国において現行の買収を引き起こしたのは、私的な波です。

私的な波はトップ層によって独占され、トップ層は都合の悪いあらゆる模倣をくいとめることに気を配りながら、階級の主たるしるしとして汚職をおこないます。

公的な波は、依然として私的な波よりも伝統的なものであり、よりラテン的です。

買収の利益が隠し所得の一定の再分配様式をとり決める基準にしたがって配分されるかぎりにおいて、この公的な波はすべての人に開かれているのです。

資本主義が疑う余地のない勝利を収めたまさにこの時期に、はたして資本主義がこの二つの波をまともにくらうかどうかを見てみることもむだではありません。

この二つの波はかならずや共鳴作用を起こし、資本主義の初期に似た新しい質的な急変を引き起こすにちがいないでしょう。

ただし、その方向は逆向きです。

つまり買収は、低い軌道から高い軌道へと移りつつあるのです。

それゆえ(宗教、国家といった)さまざまな事情の重なりによって、あまりにも長い間くいとめられてきた買収の社会的本性が、駆け足で戻ってくるでしょう。

このことに感動すべきなのか、それを喜ぶべきなのか、あるいはこのことに無関心でいるべきなのでしょうか。

社会的生産におけるサービスの比率の増大は、この私的な買収に貴重な能力をあたえます。

これらの給付金を算定するのはさらにむずかしいですが、この給付金は微妙な裏の折衝にとっての格好の基盤となっています。

政党の資金調達にとって格別の回路として役立った裏金探求の契約は、どうして共同利益へのかかわりが少ない個人的な金庫を満たさないことがあるでしょうか。

かくして、経済的機能のヒエラルキーの頂点に技術的エリートが組織されるのです。

この技術エリートのメンバーは、この目的のために(たとえそれが社会的根拠をもたない目的であっても)動員された諸種の制度に支えられて、あるいは制度の支えなしに、みずからの相互交通ネットワークを利用して、いくつかの金融サービスや金融上の利益をたがいに確保しようとします。

それはいわばトンチン年金（共同出資者が死亡することに、その年金を受け取る権利が生存者に委譲される年金制度）のようなものですが、ただしそれは資本主義的能力のレベルでのトンチン年金なのです。

第二の波は、私的な水域をかき乱しました。

この波は、あきらかに第一の波よりも独創的であり、生来アメリカ的です。

それは、企業経営者と株主とのあいだの長い歴史的関係のなかに刻みこまれています。

この歴史は1920年頃に始まり、それ以降はいかなる手続きであろうと、この歴史を長期にわたって首尾よく鎮静化することはできませんでした。

温情主義も、実質的な連帯への訴えも、オプション取引も、OPAやLBOにおける事前協議も。

一定の社会においては、さらにこの社会のもっとも商業的な組織の内部においては、付加価値の分配をめぐる闘争が許すことのできるのは、ごく一時的な休戦だけなのです。

ここ数年のあいだに、上位のアメリカ企業のなかに賄賂の新しい徴収方法が現れてきました。

多少とも正当な契約に際して、経営幹部が手数料を徴収していることが隠蔽されています。

たしかにこの慣行はいささかも新しいものではありません。

しかし、この慣行は、かつてはたとえば購買部長といったような、かなり専門的な管理職のポストのためのものでした。

真に新しい現象は、企業において保有された権力を良識に反して利用することによって、企業からあらゆる客観的な根拠を欠いた金銭的利益を引き出そうとすることにあります。

それは、あるときは、つぎつぎに変わる解雇手当であり、あるときは、一定の契約の収益の一部を定義がきわめてあいまいな給付金に転化することであったり・・・。

またあるときは、かの有名な裏金この場合には裏金は人びとの顔を照らし出すの不当な徴収であったりするでしょう。

政治領域におけるこのような買収の民主化は、買収に関係した公務員のアリバイに役立つことができたにすぎません。

それは買収の手本というよりもむしろ、テクノクラートが当然のごとく賄賂の政治的徴収にかかわるべきであるというしごくもっともな感情です。

とりわけテクノクラートがよきお仲間によっておおむね保証されている免責特権を利用して、これらの仲間のあいだでまったく公的な契約を締結すべきだというしごくもっともな感情を意味しています。

このようにして、買収があらゆる公共セクターに感染するための諸条件が全部でそろいました。

そこにはやはり、政治的な茎とテクノクラートの茎という二つの茎の絡み合いがともなっていました。

この絡み合いは累積的な過程をもたらします。

そしてこの過程の結末は、ほとんどすべてのいわゆる発展途上国その国がバナナの生産国であろうとなかろうとにおいて見ることができるのです。

最後におそらくこれが決定的な理由でしょうが、この行政による協力の商品経済的価値と公務員の俸給とのあいだの格差が開いていく、ということです。

その他のセクターと比べた公務員の俸給の水準はかろうじて維持されますが、公務員の協定や援助にゆだねられたさまざまな取引にかかわる利得と比べて評価した場合には、かれらの俸給の水準は極度に下落しました。

公的な報酬のこのような相対的な低下は、すべての公務員を買収へとかりたてる機会の増大と結びついています。

いまやそれぞれの公務員は、行政ヒエラルキーの地位がいかに低くとも、粗末な俸給にまるみをつけ、この俸給により人間的な内実をあたえることができます。

かくして公的買収の民主化の領域が、かなり広範に開かれていくのです。

南ヨーロッパの他の諸国と同様に、フランスにおいても公的職務の買収のもっとも決定的な理由の1つは分権化に由来しています。

この分権化の改革は、政治機構の運営費を大幅に増大させたが、それに加えてこの改革は、行政権力を地方議員のあいだに比較的不平等の少ないように再分配したために、行政権力の配分を実質的に変更したのです。

地方議員は「中央の議こよりもみずからをそれぞれの勢力範囲に組織して統制を逃れることに長けているだけに、なおさらこの変更に満足しています。

政治家による公的資金の大量の私的流用がいかに巧妙な手口でなされたかは、最近のいくつかの事件が明らかにしています。

それだけでなく、政治家i政治家はいわばはるか遠い昔に忠実であるの買収がどの程度の広がりと一般性をもっているかを測定するためには、あらゆる虚偽の供述に対して厳罰を課したうえで、証言させるだけで十分でしょう。

潜在的な新しい買収者がいかに多数で、言葉巧みであっても、かれらだけでは資本主義諸社会において買収が急速に普及したことを十分に説き明かすことはできません。

買収の市場の拡張は、新しい収賄者の、同じように注目すべき誕生を必要としたのです。

この誕生をもたらしたのは、ほぼ同時に生じた2つの波でした。

第一の波は、公的職務の周囲にとぐろを巻いています。

その方法にちがいはあれ、いたるところでテクノクラートは、しだいに買収者の申し出に近づきやすくなっているように思われます。

この進展は、国によって異なった形で察知されます。

政治家と公務員の実務に対する監視がさほど厳しくない国においては、この風紀の衰えは、たとえばフ
ランスのように国家の方針が公務員の態度に重要な影響を及ぼす国よりも少ないのです。

公務員がこの新しい態度にかかわるようになる理由は、多すぎるほどあります。

まず第一に、法的な規制を受けた活動が増えて、私的な意思決定が行政による協力(許可証、協定、補助金)を必要とするようになる、ということです。

ついで、この行政による協力の商品経済的な価値がしだいに重要になり、その価格決定がしだいに客観的になります。

何らかの建築許可証によって認可された建築面積は、価格をもっています。

ただし、その価格は時と場所によって異なってはいますが。